メッツ・コンサルティング

　ES調査の後、ES向上の実践を行いESを向上させる。２回目のES調査にて変化率を測定し、実践活動を検証する。PDCAを回すことによって継続的にESを向上させ、組織運営を健全化し、業績を向上させる。

　ES調査によって満足度の低い項目が明らかになるので課題形成する。課題によって実践法を選択し実行する。

【人事管理制度改革】
　「人事施策」分野に関して満足度が低い場合、人事管理制度を改革することによって満足度を高めることができる。まず制度の内容が今日的で、長く働き社員のやる気が高まるような仕組みになっているか検討する。その後、人事部門が中心となり改革を検討する。

【社員教育】
　「過程」分野に対する満足度が低い場合、また人事管理制度の運用が不十分で効果が出ていない場合に、社員教育によって社員の満足度を高める。

　「役職別」や「部門別」、「男女別」のデータ分析をおこなうので教育ニーズも把握できる。ニーズに合った効果的な教育をおこなうことができる。

　社員教育は、集合教育、職場内訓練、自己啓発の方法でおこなう。階層別、目的別、職能別で体系をつくり中長期計画で人材の育成をおこなう。また優先順位の高い課題は、次年度の事業計画に反映させて順次、教育をおこなう。

【職場改善活動】
　「職場別」データで満足度が低い項目がある場合、管理者を中心に職場改善活動をおこない、満足度を高める。

　「職場別」データに基づき部下と一緒に職場の改善を検討する。課題を設定し原因を分析し、手段を検討した後、計画的に職場改善活動を進める。

【目的別プロジェクト】　　
　会社全体または、部門の課題に対しては、関係者が集まりプロジェクト・チームをつくり解決策を検討し実行する。 　

 　弊社の『社員満足度調査』３分野１７要素６６項目の満足度は、上記４つの実践方法で向上させることができる。

　先日、マニュアル原稿を脱稿しました。

　『ES向上活動推進マニュアル』本編５２ページ、資料編１３ページとなりました。JA県中央会がJAのES向上を推進するためのマニュアルです。連合会移行後のリーダーシップを発揮する戦略ツールです。

　ES向上の実践を基に作成しています。

■マニュアルの概要　 マニュアルは、全４章で構成しています。

　
第１章　『ES向上活動の基本的な考え方』

〇中央会がJAのES向上に取り組む背景や目的、ESの基礎知識が書いてあります。　

 第２章　『ES調査』

〇ES調査の目的や進め方、JA担当者との打合せなどが具体的に書いてあります。　

 第３章　『所属長研修会』

○所属長研修会の準備や研修内容が書いてあります。またインストラクターが研修会を実施するための手引きを掲載しています。

第４章　『ES向上の実践』

○ES向上の方法が書いてあります。現在、実践中のため詳細は書いていません。今後のES向上活動を実践して成功事例を蓄積します。

　さまざまなマニュアルを制作することができます。

　人の行動を、会社や組織における行動に限定すると、組織行動ということになる。

　よい組織行動をすれば、例えば労働生産性が向上し実績や成果が上がったり、不正を未然に防止することができる。

　組織行動に影響を与える要因を考えるには行動科学理論が参考になる。

　社会心理学者のkurt Lewinが提唱した「場の理論」はよく知られているので紹介する。「場の理論」は、B=ｆ（P,E）の公式で表す。B＝（behavior：行動）P＝（person:人）E＝（environment：環境）

　人の行動は、人の特性と環境によって決まる。「場の理論」によると行動に影響を与える要因は、個人の特性と与えられた環境の２つである。特性か環境、またはその両方によって行動は決定される。

　業務や役割に必要な特性を十分備えることで効果的な行動をすることができる。環境が十分に整うことで、効果的な行動をすることができる。また、整った環境で十分な特性を効果的に発揮すれば、よりよい組織行動をすることができる。

　組織行動に必要な特性と環境とは何か。

≪続く≫　

　企業活動の基礎は、突き詰めてみると社員一人一人の行動にある。その行動の積み重ねが企業の歴史であり、社員の行動の結果が業績であり、組織文化（組織の行動様式）を醸成する。

　だから、社員の行動に着目し、よりよい行動をするように働きかけることが企業活動においては重要だ。人の行動に着目した研究を「行動科学」という。

　「行動科学」とは、組織や集団における人間の行動を科学的・実証的に研究する一連の取組みを総称するものである。社会学、人類学、心理学、社会経済学その他の多くの学問分野から構成されている。（参考：『管理者のためのマネジメント理論』宮田　薫　著）

　一般的には、あまりなじみがないかも知れないが、組織開発はもちろん人材教育の分野では基礎理論として重要である。

　人の行動には、動機がある。人は、さまざまな影響を受けて行動する。人の行動に影響を与え、方向づけることを動機付けという。正しい行動の動機付けができれば人は正しく行動し、その逆なら不正行動をする。

　人の行動に影響を与える要因とは何か。

≪続く≫

 これまで中堅職員の離職防止の解決策の一つとして、「新人指導員制度」を示した。制度を効果的に運用し目的を達成するために教育方法「新人指導員研修」を示した。

　教育研修は、教育の目的を理解し、知識と技術を習得する場である。教育効果は、研修参加者全員の確実な行動である。しかし、教育だけでは想定したほどの、効果が得られない場合が多い。

　新人指導をやる、やらない。新人指導をうまくやれる、うまくやれない指導員が出る。教育のみの場合は、本人または研修内容に原因があると、考えることが多い。

　実際、参加者の意欲や学習能力の差は大きく、研修後の行動に強制力がない。それらの問題を解決するために研修以外の要素とのシナジー効果を活用する。

　まず、関係者が集まり「会議（M）」を開き「制度（S）」をつくる。制度を運用するための「マニュアル（T）」を作成し、マニュアルを活用した「研修（E）」をおこなう。

　「新人指導を命じる」だけ、「研修をやる」だけ、とは比較にならない程の成果が見込める。

≪了≫