新着情報
主催者側は、リスクを理解して依頼しているのか？
■それは、教育なのだろうか？
本人が登壇した早稲田大学のマーケティングに関する講座の主催者、そして本人に関係する人たちの対応は予想以上の速さでした。（ブログも追いつけません）
この「舌禍事件」の影響はとても広範囲に広がりそうです。
※「舌禍」とは、自分の言論が法律・道徳などに反していたり、他人を怒らせたりすること。
本人には、すでに厳しい処分が下されました。それだけ、関係者は今回の事件を重視したということでしょう。
ネットでは、本人の氏名や経歴、実績、人物評まで書かれています。
本人に関する個人情報の公開なども気になりますが、私が言いたいことは別にあります。
今回の事件を報道で知り、少し緊張した方がいるのではないでしょうか。いわゆる「副業講師」の皆さんです。ビジネスパーソンとして成功して実務の傍ら、成功体験やビジネスのノウハウを講演している方々です。
自分の過去の講義を振り返り、「自分は大丈夫だ」「あの話は、問題ないか」など気にされていることでしょう。
いや、それより「自分があのような処分を受けたら、たまらないな」という気持ちが本音ではないでしょうか。
十分な実績と名声、価値ある情報をもっている「特別な人」だからこそ講師を依頼されたのであって、「副業」の講義の舌禍でこれまでのキャリアの全てを失うのは、割に合わないと思うでしょう。
でも、それが「講師業」なのです。
今回の事件の原因が本人の舌禍であることは間違いありません。しかし、一般論として講師の舌禍を招く要因が主催者側にある場合もあります。
よくある話です。
≪続く≫
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
《組織調査をご提案いたします》
【社員意識調査】 会社や職場に関する社員の満足度を調べます。
〇「社員が会社をどう思っているのか」調査・分析して改善提案します。
【顧客満足調査】 取引先のニーズと競合動向を調べます。
〇「取引先の本当のニーズ」を調査・分析して売上向上策を提案します。
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
株式会社メッツ・コンサルティング 代表取締役 新井 陽二
【続報】大人の学習塾～営業商談塾～開講のお知らせ。
先日、速報でお知らせしました、『大人の学習塾～営業商談塾～』の概要が決まり、チラシを作成しましたのでアップします。
本件のお問合せは、以下の連絡先にお願いします。
株式会社メッツ・コンサルティング 代表取締役 新井 陽二
e-mail arai@mets-c.jp mobile 080-3084-4843
以上
≪続く≫
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
《組織調査をご提案いたします》
【社員意識調査】 会社や職場に関する社員の満足度を調べます。
〇「社員が会社をどう思っているのか」調査・分析して改善提案します。
【顧客満足調査】 取引先のニーズと競合動向を調べます。
〇「取引先の本当のニーズ」を調査・分析して売上向上策を提案します。
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
株式会社メッツ・コンサルティング 代表取締役 新井 陽二
大失敗したくなければ「職業講師」を選べ。
早稲田大学が主催しているマーケティングに関する講座で、吉野家の（当時）常務取締役が講義を行った際、問題発言があったと報道されています。
私は、ネットニュースで公表されている情報程度しか知りませんが、以前から気になっていたことと関連がありますので、この際に書きたいと思います。
まず、標題の「職業講師」とは、講師業を生業として生活してる（報酬を得ている）プロの講師という意味です。
専門分野などは問いません。生業というからには、ある程度の仕事量がある講師です。
今回の問題を起こした人物のように、実務（会社経営であっても）をもっていて、時々講師をする人とは分けて考えてます。彼らは「副業講師」といえるかも知れません。
もちろん、私が世の中の全ての講師を知っているわけでもなく、「職業講師」でなくとも立派な講師がいることは十分承知しています。
しかし、今回の講義中の問題発言ついて言えば（それが最大の問題ですが）、職業講師なら、「言いません」。
それが、20年以上職業として講師をやってきた者の感覚です。こんなリスクのある不快なNGワードが講義中に頭に浮かぶことはありません。
ましてや「レッスンプラン」といって、事前に講義内容のレジュメに書き込むことはあり得ません。
要は、素人講師の思い付き、もしくは普段使っているフレーズやワードが適切な判断ができず口から出たということでしょう。
長く講師業をやっていたら、言いすぎや失言もあるでしょう。しかし、今日の講義における「言葉」の選択や使い方はとても重要で注意が必要です。
今回の人物のように、本人に対する社会的な非難に加えて、所属している会社のイメージダウン、多大な損失を考えれば、その責任はとても重大です。
その一言を「言うか」「言わないか」、100歩譲って「表に出るか」「出ないか」で全く違う結果となります。（今の時代は、その事実を必ず誰かが公表します。要は、隠せないということです。）
「職業講師」は、それを「言った」（公になった）以降の仕事を全て失い講師業ができなくなるとわかっているので、言わないのです。
「副業講師」は、「ちょっと、言い過ぎちゃったかな」とか、「自分は講師には向いていないなぁ」「次は、声が掛からないな」で本業に戻ればいいですよね。（注意！今回の問題は、こんなレベルでは収まらないと思います。）
まだ、言いたいことがあるので、次のブログに分けて書きます。
≪続く≫
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
《組織調査をご提案いたします》
【社員意識調査】 会社や職場に関する社員の満足度を調べます。
〇「社員が会社をどう思っているのか」調査・分析して改善提案します。
【顧客満足調査】 取引先のニーズと競合動向を調べます。
〇「取引先の本当のニーズ」を調査・分析して売上向上策を提案します。
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
株式会社メッツ・コンサルティング 代表取締役 新井 陽二
リーダー研修が盛況でも、リーダーが育たない理由(41)
■彼らの判断は、間違っているのか？
いやいや、そう決めつけるのは早計です。社会経験は少ないとはいえ彼らには判断力があります。自分自身のキャリアですからよく考えて決断しているに違いありません。
日本の優秀な学生の就職先が、日本の中心的な企業と官僚であるべき、というのはあまりにも古い価値観でしょう。
「なぜ、選ばないんだ？」と責めるより「なぜ、選ばれないんだ？」と考える方が生産的です。要は、就職先として魅力がないから選ばれないのであって、選ぶ側を責めても意味がありません。
今でも安定性は、キャリア選択の重要な要素です。国家公務員は、その最たる就職口ですし、一般企業の中でも大企業はまだ安定感があります。そして、日本企業の中では高給なはずです。
労働環境はどうか。社風や組織文化は魅力的か。人事制度はどうか。権限が委譲されており若い社員にチャンスはあるか、そして公正な評価がされるか。
失われた30年といわれますが、この30年で改革の機会はいくらでもあったはずです。30年前に働き始めた人は、今の50代。そして、今責任ある地位にいるのはその50代です。そう、「バブル世代」です。
改革には時間がかかります。「バブル世代」に影響を与えた「しらけ世代」にも責任はあるでしょう。
50代は、今の学生の親の世代ですね。バブル世代が40代の頃から中心となって改革を成功させていれば、今の日本も産業界ももっとよくなっていたはずです。
これからの日本、会社の中心となるのは若い世代ですから、今の50代にできることは若い社員が働きやすい環境をつくることでしょうか。
私は、もう一歩踏み込んで「リーダーシップを教える」ことで貢献したいと考えています。
≪続く≫
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
《組織調査をご提案いたします》
【社員意識調査】 会社や職場に関する社員の満足度を調べます。
〇「社員が会社をどう思っているのか」調査・分析して改善提案します。
【顧客満足調査】 取引先のニーズと競合動向を調べます。
〇「取引先の本当のニーズ」を調査・分析して売上向上策を提案します。
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
株式会社メッツ・コンサルティング 代表取締役 新井 陽二
リーダー研修が盛況でも、リーダーが育たない理由(40)
■日本の若きエリートは、どこに向かうのか？
学生の中でも特に勉強ができるエリートは、組織のリーダーになるつもりも国づくりに貢献する気もあまりないみたいです。（そんな人が、以前に比べると増えているようです）
私には、そう見えます。
彼らは、何のために勉強をしてきたのでしょうか。非難ではありません。どんな考えをもって子供のころから熱心に勉強を続けてきたのでしょうか。
やりたいことを我慢して勉強を最優先してきた、とも言えます。
勉強のために多くの時間とお金を費やし大変な努力をしてきたのだから、必ず目的があるはずです。
「そんなの、個人の自由だろ」、「勉強すれば、よい会社に入れて高収入で安定した人生を送れるから」というのなら、リーダー養成の議論は終わりです。
そう考え、それを望んで行動してきたのなら、リーダーとしての資質はないのですから。
日本の優秀な若者に日本の人々が期待すべきではないのでしょうか。
≪続く≫
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
《組織調査をご提案いたします》
【社員意識調査】 会社や職場に関する社員の満足度を調べます。
〇「社員が会社をどう思っているのか」調査・分析して改善提案します。
【顧客満足調査】 取引先のニーズと競合動向を調べます。
〇「取引先の本当のニーズ」を調査・分析して売上向上策を提案します。
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
株式会社メッツ・コンサルティング 代表取締役 新井 陽二