■組織改革は、「制度」と「教育」のアプローチで。

　文化系の部活にもガイドラインがあります。

「文化部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」は、文化庁が平成30年12月につくりました。

　ガイドラインは、義務教育である中学校から高等学校まで原則として適用されています。（スポーツ庁が平成30年3月につくった運動部活動のガイドラインも同様です。）

　さて、ガイドラインには次のように書かれています。

２　合理的でかつ効率的・効果的な活動の推進のための取組
（１）適切な指導の実施
ア 校長及び文化部活動の指導者は、文化部活動の実施に当たっては、生徒の心
身の健康管理（障害・外傷の予防やバランスのとれた学校生活への配慮等を含
む）、事故防止（活動場所における施設・設備の点検や活動における安全対策
等）及び体罰・ハラスメントの根絶を徹底する。都道府県及び学校の設置者
は、学校におけるこれらの取組が徹底されるよう、適宜、支援及び指導・是正
を行う。

　健全な部活動の運営には、ガイドラインのようなルールも必要です。学校教育や部活動は、私の専門ではありませんが、企業人教育も組織開発にも共通部分はたくさんあります。

　目的をあって集団、組織が形成され健全な運営によって目標を達成します。目標を達成するためには、資源を有効に活用します。

　集団や組織に原因があり問題が発生した場合は問題解決に取り組みます。組織の問題解決は、「制度」と「教育」の両方にアプローチすることが大事です。

　「ガイドライン」は、制度的アプローチで「あるべき姿」と「具体的なルール」を示しています。しかし、ガイドラインは運用しなければ効果がありませんので、運用する者（部活管理者、指導者）への「教育」が必要です。

　こういった国と学校が連携した取組みによる健全な部活動が、社会で活躍するリーダーの育成につながるのではないでしょうか。

≪続く≫

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株式会社メッツ・コンサルティング　　代表取締役　新井　陽二