不満を全て否定的にとらえる必要はない。不満を抑え込んだり、不満から目を背けると、現状より悪い状況になる。責任者は自分の在任中に何も起こらなければそれでよいと考えるが、不満を放置しておけば更に悪い状況になり、後任者の問題解決はとても難しくなる。改革のタイミングを逸した。遅すぎたということになる。

　不満をエネルギーと考えれば、利用しない手はない。社員の不満は、常に一定の割合で内在している。不満エネルギーは、満足エネルギーに比べて大きく強い。

　事業は計画的に安定的して実行した方が生産性が高まるが、市場環境は不安定が常態だ。組織も影響を受け不安定になる。

　ならば、計画的に改革を進めるために組織の不満の高まりを機会ととらえ、改革に着手すべきだ。あえて不満を表面化させることで改革を推進させる。

　不満を表面化させて改革を進める最初の段階が、「ES調査」だ。