これまで中堅職員の離職防止の解決策の一つとして、「新人指導員制度」を示した。制度を効果的に運用し目的を達成するために教育方法「新人指導員研修」を示した。

　教育研修は、教育の目的を理解し、知識と技術を習得する場である。教育効果は、研修参加者全員の確実な行動である。しかし、教育だけでは想定したほどの、効果が得られない場合が多い。

　新人指導をやる、やらない。新人指導をうまくやれる、うまくやれない指導員が出る。教育のみの場合は、本人または研修内容に原因があると、考えることが多い。

　実際、参加者の意欲や学習能力の差は大きく、研修後の行動に強制力がない。それらの問題を解決するために研修以外の要素とのシナジー効果を活用する。

　まず、関係者が集まり「会議（M）」を開き「制度（S）」をつくる。制度を運用するための「マニュアル（T）」を作成し、マニュアルを活用した「研修（E）」をおこなう。

　「新人指導を命じる」だけ、「研修をやる」だけ、とは比較にならない程の成果が見込める。

≪了≫