完璧な組織は存在しないので、どんな組織でも不健全な点はある。あまりにも健全性の高い調査データが出た場合は、注意深く分析する必要がある。

　また、インタビュー調査によって、アンケート・データの裏付けを取る慎重さが重要だ。そうでなければ、役員に対する報告会での質疑には耐えられない。

　健全化の方法の大きな柱は、「制度」と「教育」の二本柱だ。健全化＝改革のために新たな仕組みを作り、制度の改定を行う。一方、改革の動機付けと新しい仕組みの運用能力の開発をおこなう。

　組織調査・報告会・所属長研修までは、セットで契約する。健全化を前提とした組織調査の後には、必ず「健全化の取り組み」を行うので所属長の現状認識と改革への改革の当事者としての動機付けを目的に「所属長研修」をおこなう。

　調査会社やソフトウェア会社は、低費用で調査をおこなうが結果報告のみで、改革提案やコンサルティングは請け負わないので注意が必要だ。